ネットと実店舗の関係が変わっていく時代

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オムニチャネル

2017年06月19日

オムニチャネルという言葉を聞いたことがありますか?実はこれ、すでに私たちの消費行動に深く入り込んでいる、小売りの新しい形です。
たとえば、Aさんが洋服が欲しいと思い、近所のお店へ行き試着をしました。しかし、サイズは合うけれど欲しい色がない。そこでそのお店のスマホアプリを使い試着した服を調べると、オンラインストアには欲しい色、欲しいサイズの在庫がありました。
そこで、Aさんはオンラインストアにて注文をすることに。その品物は、先程試着したお店で受け取ることもできますし、家に配送してもらうことも、また近所のコンビニエンスストアに留め置いてもらうことも選ぶことができました。
オムニチャネルとは、このように実店舗、ウェブサイト、カタログなどがシームレスにつながった販売形式を意味しています。オムニチャネルは、本当に欲しい物を、欲しい人に、受け取り方も選べる、顧客の需要に応えるための戦略です。

「メイド・イン・ジャパン」をオムニチャネルで世界に売る

「メイド・イン・ジャパン」を誇る国内最大級靴下専門店がオムニチャネル戦略を加速しています。この靴下専門店は、全国各地の有名百貨店や駅ビル内に豊富に品を揃え、高品質でスタイリッシュな靴下を販売していますが、今期(18年2月期)から、会員証機能を持つスマホ用アプリの機能を強化し、さらに顧客のニーズに応え、売上を伸ばそうとしています。
昨年、自社の持つ様々な形態の店舗やネット販売との間で相互利用できるよう、ポイントの共通化からスタート。画像投稿機能を搭載した会員証アプリを導入し、アプリを使うことで顧客がさらに楽しく買い物できるようにしたのです。店舗展開としては、駅ナカをはじめとする首都圏中心の繁華街に4~5店、約33平方メートル程度の小型店を出店する計画を打ち出し、EC(電子商取引)販売商品の「取り置き拠点」と位置づけました。全店にWi‐Fiを導入し、店舗へGPS(全地球測位システム)機能を活用して誘導します。
アプリは顧客側だけでなく、店員側にも店頭接客用アプリを導入し、店頭にない商品は、ウェブサイトに誘導することでスピーディーかつスムーズに販売する体制を整備しました。
ウェブサイトも充実させています。地域、ブランド、商品、サービス、支払い方法などから、欲しい商品をオンラインで購入できるだけでなく、地元の店舗をピンポイントで紹介してくれるので、実物を手に取って吟味することができます。
米国でもECビジネスに乗り出し、「メイド・イン・ジャパン」を武器に、
9月にはECサイトでの販売を開始しようと最終段階に入っています。

このような試みは世界で広がっており、さらに利用者の利便性を高めることで顧客の購買意欲を刺激するよう、各企業が試行錯誤しながら導入しています。

まとめ

インターネットが発達し、日常的にウェブサイトに接する機会のある時代です。そして、仕事や育児、介護などで多忙となり、一方で超高齢化が迫っている時代でもあります。
皆が同じように店舗に行くことも、同じようにインターネットで買い物をすることもできない時代と言えるでしょう。昼間家にいない人もいれば、家にいる時間が長く、店舗まで毎日出かけるのが大変だという人もいます。買い物や受け取りの時間や場所は、生活スタイルによって様々です。
オムニチャネルが広がってくると、消費者は自分に合わせたチャンネルを選んで、良い物、欲しい物をいつでもどこでも買うことができる、つまり、より生活を充実させることができると言えそうです。

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